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地域薬剤師による「高度サービス」は業務の激化に伴うプレッシャーを増幅させる(英国研究・メモ)

英国における急速に変化する医療組織のあり方と、それがスキル活用に及ぼす影響をめぐる進行中の社会学的議論について、特に地域薬局に焦点を当てて論じたものです。

興味深い記述が多かったので、目に留まった箇所を未定稿のメモとして紹介します。

Economic and Industrial Democracy 2025 Jun 16】
From apothecary to ‘McPharmacist’? Skills utilisation amongst community pharmacists in England
https://journals.sagepub.com/doi/full/10.1177/0143831X251341716

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鼻づまり解消スプレーの使用は7日間に制限すべき(英国王立薬剤師会)

英国王立薬剤師会(RPS:The Royal Pharmaceutical Society)は8日、長期間使用すると、リバウンドによる鼻づまりを引き起こす可能性があるとして、当局に対し、使用期間を7日間に制限するよう求めています。 続きを読む


令和8年度診療報酬改定に係るこれまでの議論の整理(案)(中医協)

9日の中医協で令和8年度診療報酬改定の短冊に向けての項目が示されました。

これは、早ければ今月末にも提示される「個別改定項目」(いわゆる短冊)で取り上げられる主な項目となります。

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抗インフルエンザ薬のスイッチOTC化には断固として反対(日医)

厚労省では、ちょうど本日を締切日として、オセルタミビル(タミフル)、ラニナミビルオクタン酸エステル水和物(イナビル)などについて、スイッチOTCとした際の効能・効果、OTCとしてのニーズ、OTC化された際の使われ方、スイッチOTC化の課題点及びその対応策等について、意見募集(→TOPICS 2025.12.09)を行っていますが、日本医師会は7日行われた定例記者会見で、スイッチOTC化には反対であるとの表明をしています。

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服用薬剤調整支援料1の算定状況からみる減薬の実態(国内研究)

医薬分業のメリットとして、ポリファーマシーによる地域薬剤師、特にかかりつけ薬剤師による介入や減薬が求められている今日ですが、横浜薬科大とカケハシなどの研究チームが服用薬剤調整支援料1の算定状況についての大規模調査研究を行っています。

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シルデナフィルなどは処方箋不要の医薬品として承認されるべきである(海外研究)

海外ではいくつかの国で、シルデナフィル、タダラフィルなどのPDE-5阻害薬は処方箋なしで購入できますが、ED患者にとって処方箋なしで購入できることについてのベネフィットとリスクを調べた研究がアップされています

Int J Public Health. 2025 Dec 15】
Exploring Patient Pathways and Care Situations in Men With Erectile Dysfunction in Different PDE-5 Inhibitor Regulatory Settings
https://ssph-journal.org/journals/international-journal-of-public-health/articles/10.3389/ijph.2025.1608529/full

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日本の農村地域の医療における社会的不公正

日本の農村地域では、国民皆保険制度にもかかわらず、依然として深刻な健康格差が存在している。

本ナラディブレビューでは、実証研究、理論的視点、実践に基づく知見を統合し、日本の農村地域の医療における社会的不公正(social injustice)の実態を明らかにし、より公平な医療を実現するための戦略を提示している。
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一般医薬品及び薬局外販売医薬品の拡大のための方案(韓国)

韓国の国会未来研究院は、「一般医薬品及び薬局外販売医薬品の拡大方案」と題する報告書を通じ、国内外の医薬品分類体系を分析し、医薬品再分類制度確立のための改善方向を提示しています。

韓国では、2000年の医薬分業のための分類以後、2012年8月には大規模な再分類作業が一回実施されたが、その後13年が過ぎた現在まで再分類が行われていない。

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2026年新年雑感

新年明けましておめでとうございます。

今年春になりようやく余裕ができたことから、去年4月からブログを再開、去年だけで223の記事(過去のXへの再構成なども含む)のアップと、Xへの投稿を簡略に紹介した「論文・報告あれこれ」も継続することができました。(過去の投稿もさかのぼってチェックしました)

さて、昨年は改正薬機法の公布、OTC類似薬の追加負担の導入決定など大きな節目の一年となりました。これらを踏まえると、今年は次のような点を注目しています。
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海外では経口栄養剤の保険償還はどうなっているの?

自維の政策合意などをうけて、次回改定で食品類似の経口栄養剤の保険適用の制限が設けられる見込みになっていますが、海外ではどうなっているのかを調べたところ、調査報告書がアップされていたので紹介します。

【Value Health. 2022 May;25(5):677-684】
Are We Ready for a New Approach to Comparing Coverage and Reimbursement Policies for Medical Nutrition in Key Markets: An ISPOR Special Interest Group Report
https://www.valueinhealthjournal.com/action/showPdf?pii=S1098-3015%2822%2900086-9
https://www.valueinhealthjournal.com/article/S1098-3015(22)00086-9/fulltext

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