他サイトではあまり紹介されていないものを中心に、ちょっと気になった論文や報告、発表などをピックアップしました。気になったものは独立記事にするかもしれません。誤りがあったらご指摘下さい。必ずしも最近アップされたものとは限りません。（特にJ-STAGE に掲載のものは、発行後一定期間 過ぎてから解禁となるものがあり、1年以上前に掲載された論文等を紹介する場合があります）
| 紹介日 | 論文・報告タイトル （紹介記事・ブログ、関連論文） |
概要・コメント |
|---|---|---|
| 05.07 | Saskatchewan Signs 3-Year Pharmacy Proprietor Agreement （The Government of Saskatchewan 2026.05.05） |
新しい薬局事業者契約では、医薬品の調剤に加え、軽度の病気の診断や治療などのサービスに対する費用が賄われる これには、服薬評価プログラムの対象住民を拡大し、薬剤師による軽症疾患の処方および薬局専門家による慢性疾患管理サービスを支援することも盛り込まれている （→Ctv News 2026.05.06） |
| 05.06 | HHS Launches MAHA Action Plan to Curb Psychiatric Overprescribing （HHS 2026.05.04） |
米国保健福祉省(HHS)は、多角的なアプローチを通じて、精神科薬の不必要な投与を防止するとともに、臨床的な効果が得られていない患者に対する漸減および中止を支援する |
| 05.05 | Postmortem blood examination revealed prevalence of heart failure and its comorbidities in bathing-related deaths in older Japanese adults （J Forensic Leg Med. 2026 Apr 29） |
高齢日本人における入浴関連死の背景には心不全と低アルブミン血症、高血糖、糖尿病が明らかになった |
| 05.05 | Association between pharmacy medication reconciliation proportions and polypharmacy statuses in older adults （Int J Pharm Pract. 2026 May 4） |
重複投薬・相互作用等防止加算についての研究 薬局レベルの服薬調整実施率が、多剤併用やPIMの削減に対するその具体的な効果を測定するための適切な指標ではない可能性がある 成果連動型報酬（Pay-for-Performance）のような質に基づく報酬モデルを開発する際、公平かつ効果的な政策を策定するためには、患者の特性を考慮することが極めて重要 |
| 05.05 | Associations between cognitive function and lifestyle factors in healthy Japanese middle-aged and older adults: A cross-sectional study （PLoS One. 2026 May 4） |
歩行特性、血管機能、握力、口腔の状態との関連性が顕著 |
| 05.04 | Vitamin B6 Health Products – Assessing the Potential Risk of Peripheral Neuropathy （Health Canada Summary Safety Review 2026.05.04 |
カナダ当局がビタミンB6配合 Health Product の製品による 末梢神経障害の潜在的リスクの評価結果を公表 潜在的なリスクが排除できないとして、ラベルの更新を求める 医薬品については除外 |
| 05.01 | Insane ‘Benadryl challenge’ resurfaces — leading to one death and sending dozens to the hospital （NEW YORK POST 2026.04.30） |
TikTokに「ベナドリルチャレンジ」が初めて登場してから6年が経ち、医師たちは再び、ソーシャルメディア上で再燃しているこの危険な現象について、親やティーンエイジャーに警告を発している |
| 05.01 | 誌上シンポ 薬剤調剤の効率化・高精度化に向けた展望：製薬企業の立場から （YAKUGAKU ZASSHI 146(5) p447-451,2026） |
箱出し包装の推進での検討課題は？ ①実行プランと課題の明確化，その解決 ②関係者，ステークホルダーとのVision共有 ③各種領域での課題抽出 ④課題解決のためのプラン・実施 |
最終更新日：2026年5月9日
