児島さんがおっしゃるような「現場の医師や薬剤師」に対して日常的に薬に関して直接質問する回数や、医療機関への直接の電話相談ををプラスして分母にして考えられた文章なのか伺いたかったのです。「そこを飛び越えて、医療消費者の一部…」以降の文章は、本来なら後者を分母にしたときに見えてくる文章かと思いまして…(~_~;)　私がデータを誤解していたら、申し訳ありません。

　我々の対応に問題があるときは、その一部がメーカー等の相談窓口に流れていっていることについて、おかげで、この記事から数値データとして知ることができました。

ありがとうございます

旭川の薬剤師道場
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私も、このようなシンポジウムが毎年開かれていたとは知らなかったことから、今回過去の記事もさかのぼって紹介させて頂きました。

情報提供のあり方小委員会が具体的にどのように調査したかがわからなかったので、今回の記事は少し推察の部分があったかもしれません。皆さんがそれぞれに解釈して頂ければと思います。

ただ言えることは、私たちが日頃提供している医薬品情報に対して、患者さんの中には不満をもっている人たちが少なくないという現実です。

くすりのプラスの面、マイナスの面を患者さんにわかりやすく伝えられるのは、やはり患者さんのことをよりよく知っている現場の医師や薬剤師である思うのですが、そこを飛び越えて、医療消費者の一部（調査では半分となっていますが、実際はどうなのでしょう？）は直接企業のくすり相談窓口を利用されているのです。やはりくすりや医療への不信や不満がまだあるということなのでしょう。

とりわけ副作用に関する情報については、医師の治療方針に影響が出ない範囲の提供になりがちではないでしょうか。かといって、全ての薬剤について「くすりのしおり」や「患者向医薬品ガイド」を渡すというのも現実的ではありません。

個人的には日薬なり病薬なりで、それぞれの薬剤について、どこまで副作用情報を伝えるかといったガイドラインを作ってもいいのではないかと思っています。

それと、開局ではどうしても弱いのですが、日本では未承認の海外の新薬についての情報を、現場の薬剤師はもっとアンテナをはっておくべきではないかと考えています。（本サイトでも関連ページがあるのですが、最近は更新しておらずすみません）

患者さんの中には従来の治療法ではうまくいかず、新薬や新しい治療法（適応外の使用）に期待する人もいます。そういった人がインターネットや一部のメディアの情報に惑わされないように、アドバイスをするのが現場の薬剤師の役割だと考えるのですが、いかがでしょうか？（自分は無理ですが･･･）

旭川の薬剤師道場
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